センター沿革

農学部　生物生産工学施設の設立

生命科学分野における微生物利用技術の発展と、組換えDNA技術・動植物培養技術・酵素利用等の基礎技術の急速な進歩との融合により、生物化学反応の工業的物質生産への応用が可能となった。この様な生物工学的物質生産の基礎研究を邁進するためには、大量に目的物質を得る設備を充実させることが重要であった。この様な背景から、新しい生物生産技術の体系的開発研究を行うために、昭和59年から61年の3カ年計画で農学部の施設として生物生産工学研究施設が設立された。

生物生産工学研究センター（既設）の発足

近年、環境問題、食糧問題などは深刻さを増しており、近い将来人類の生存に極めて悪い影響を及ぼしかねない事態に立ち至っている。この様な緊急の課題をバイオテクノロジー分野での輝かしい成果を応用して解決するために、バイオテクノロジー研究の核となる全学共同利用センター設立の重要性が高まった。この様な背景から、農学部生物生産工学施設を発展的に解消し、平成5年4月に10年時限の学内共同の研究センターとして生物制御工学、生物構造工学の2部門からなる生物生産工学研究センターが発足した。生物生産工学研究センター（既設）は、微生物・植物細胞大量培養装置やＸ線結晶解析装置、核磁気共鳴装置を始めとする最新の各種分析装置を装備し、分子の立体構造や分子間分子内相互作用に基づく構造生物学的アプローチによる各種生命現象の解明や微生物・植物による地球環境浄化・環境保全等に関する研究基盤の拡大に大きく貢献してきた。

生物生産工学研究センター（既設）の時限到来と生物生産工学研究センター（新）の新設

平成15年3月、生物生産工学研究センター（既設）は時限終了を迎え、この10年間の研究実績を土台として、環境、食糧等の緊急を要する諸問題の解決を担 うバイオテクノロジー研究の更なる発展、それに関連した新産業の創出を図るため、平成15年4月に、10年時限の学内共同利用研究センターとして生物生産 工学研究センター（新）（以下、新センター）として設立された。なお、平成16年の東京大学国立学校法人化に伴って、現在は10年の時限は解除されている。新センターは、環境保全工学、細胞機能工学、植物機能工学の3部門から構成され、微生物、 植物の有用機能を解析・増強するバイオテクノロジー研究を強力に推進し、その成果を環境修復、不良環境地域での作物生産、省エネルギー・環境低負荷型食糧 生産に関連する技術開発に応用することを目的とする。