国際シンポジウム
「水のグローバルガバナンス 〜人間安全保障の視点から〜」
講演要旨
(講演順)

「水と人間安全保障」(原文:英語
ラメシュ・タクール

水は、生命にとって欠かせない、また代替品のない資源でありながら、世界各地でその供給量の減少が懸念されている。世界の淡水消費量は人口増加率の倍以上の勢いで急増してきたため、その供給量が急速に減りつつあるのである。世界人口の4割が暮らす約80ヶ国では、現在すでに水不足に直面している.今の水資源消費の勢いがこのまま続けば、2025年までには世界人口の3分の2が水不足に苦しむことになると予測される。水不足、水質汚染、水紛争など、水資源を巡る様々な問題は何十億という人々の暮らしに影響を及ぼし、人間安全保障を脅かす。それゆえ水は安全保障、環境、そしてガバナンスに深く関わる問題なのである。
 この講演ではまず人間安全保障の概念について議論し、国家安全保障など伝統的な安全保障の概念とどう異なるのかを解説する。国家は、何千という国民が外国の軍隊によって毎年虐殺されるといった状況を受け入れられるものではない。空気や水の汚染が、外国からの侵略と同様に国民に苦しみを与えるものであるとしたら、やはり国家はそれを容認すべきではないだろう。
 「国家安全保障」から「人間安全保障」への概念の転換は難しいものではない。しかし、それが、我々がどのように世界というものを認識し、どのように政治を動かし、公共政策や外交政策ではどのような選択をし、異なる国や文明に属する多種多様な人々とどのように接するか、ということに与える影響は、絶大である。
 ここでの議論は、現在の国際的議論(ディスコース)の二つの大きな流れ、すなわち環境意識の高まりと安全保障という概念の拡大という潮流の交点にある。それを背景に、この講演では「環境安全保障」の内包する様々な意味を提示し、水と紛争について議論し、最後に水資源と人間安全保障の関係に関する議論を深める。
 先進国と途上国はそれぞれ全く異なった問題を抱えながら、どちらも互いが引き起こす環境破壊の影響に対して免疫がない、というところでは共通している。今日、水資源と人間安全保障の問題に取り組むためのグローバルガバナンス(地球全体を視野に入れたガバナンス)が、これまでになく希求されているのである。

「国際水系の越境影響評価に対する順応的管理」(原文:英語
カール・ブルック

越境影響評価(Transboundary Impact Assessment: TIA)とは、関連する情報が十分に提供された参加型の意思決定プロセスを促すことにより、決定の内容をよりよいものにしてゆこうとするものである。現在、様々な国際法・政策・機関の間で益々TIA(殊に越境環境影響評価)が必要とされてきている一方で、TIAが実際にプロジェクトの潜在的影響を正確に評価予測できているのか否かの判断のあり方には、これまで余り注意が払われてこなかった。
 順応的管理(その「環境版」である順応的エコシステム管理も含む)はTIAの方法論を改善してゆくための概念的枠組を提供してくれる。順応的管理は、国際水系管理を巡る文脈でしばしばそうであるように、複雑で一筋縄ではいかない自然・社会システム下では、最終的意思決定を下すために十分なだけの情報を確保することは不可能である、という認識が前提にある。最終決定を下してしまう代わりに、漸増的かつ暫定的アプローチを採用するのである。
 国際水系管理のためのTIAにおいて順応的管理を追及するということは、主に二つのことを意味する。第一に、そこで用いられるTIAの方法論は暫定的なものとみなされなければならない。TIAを遂行する過程で新たな経験が蓄積されてゆくが、TIAの将来における適応に向けて方法論を適宜改善してゆくため、それらの経験から学べることを順次評価してゆくことが要求される。もう一つは、そこで提示される評価及び緩和策は一時的な性質のものである、ということである。順応的管理ではこのように決定的・最終的な方法論・評価を避けた漸進的なアプローチをとるため、常にモニタリングが必要となる。モニタリングは、予測と現実の影響を比較する(ゆえに将来的にTIA方法論を改善してゆく)ための土台となるだけでなく、プロジェクトを遂行する者、資金援助する者、或いは政府当局が、当該プロジェクトに関して何らかのアクションを新たにとるべきか否かの判断材料を提供してくれる。
 国際水系管理のためのTIA方法論を改善してゆくための第一歩として、TIAで予測された影響と実際に生じた影響の比較分析を行う必要がある。最近では、中山幹康とその他研究者達が、とくに環境影響評価の側面から今後の参考になる事項に焦点を当てながら、日本内外のプロジェクトの影響予測値と実際値を比較する研究を開始した。現行のTIA方法論が上手く機能している点、また逆に改善が必要とされる点を明確にするため、そのような研究努力がTIAに関しても必要とされる。
 この講演では、有意な分析による予測(及び実際の影響との比較)と、TIAの過程・手順というものを主に議論する。TIAの様々な側面を評価するための指標を提案し、議論を深めるとともに、比較分析のための一般的な検討事項にも言及してゆく。

「水のグローバルガバナンスと青の革命:土地・水資政策はより良い成果をもたらすか?」
原文:英語
イアン・カルダー
共著者:
C. Batchelor, G. Quibell, A. Gosain, G. Jewitt, J. Bosch, J. Amezaga, R. Hope, P. James, E. Simpson, R. Bailey, C. Kirby

 現在、世界中で水の変動を平準化し、環境を改善し貧困層の生活を向上させることを目的に、森林、土地、そして水に関する政策ツールが構築されつつある。しかし残念なことに、途上国開発プログラムの枠組みでのこういった政策の実施は、その目的とは逆の結果を生みだしている。
 普通、途上国における森林や土地、水管理の政策は、貧困層が最大限の利益を享受できるようにすることを目的に掲げているが、それら政策の施行が、受益者であるはずの貧困層の水の利用に与える影響については注意を払っていないことが多い。その結果,流域開発や二酸化炭素吸収量増加を目的とする開発プログラムの一環として行われた土地利用改革が、社会的に脆弱なグループの水へのアクセスを制約してしまう場合がある。水がはじめから不足している乾燥地では、生活の基本的ニーズ(BHN:基礎生活分野)を満たすだけの水が貧困層に供給されていないにもかかわらず、良質の水が灌漑や林業などの生産活動にのみ投入されている、という状況も珍しくはないのである。
テキスト ボックス: ?図 2:異なる土地・水関連政策は、環境や水資源や人々にどのような影響を及ぼすのか???? 中国では「傾斜地転換プログラム(Sloping Lands Conversion Programme)」のもと、そしてインドでは「流域開発事業(Watershed Development Projects)」などによって、大規模な植林を展開している。その他多くの国でも「環境サービスへ対価(Payments for Environmental Services)」や「クリーン開発メカニズム(Clean Development Mechanism)」スキームなどのもと植林活動が進められている。対照的に南アフリカ共和国では、図2に示すように「ワーキング・フォー・ウォーター」プログラム(Working for Water Programme)、「流出水量削減活動(Stream Flow Reduction Activity)」、「公平な分配(Allocation Equity)」、そして「グリーン・ウォーター(Green Water)」などと命名されたスキームのもと、土地利用変化による悪影響(しばしば早生樹種の植林を伴う)を緩和する活動が展開されている。開発プログラムは、適切に実施されれば多大な利益をもたらすものであっても、そのプログラムによる介入(活動方針・内容)が完全に善なるものであるという思いこみに基づいて独断的に計画された事業は、非常にしばしば、社会の貧困層や環境の持続性を犠牲にし、一部のエリート層にのみ利益をもたらすような結果をもたらしているのである。
 貧困層がもっとも苦しむことになる一番の影響は。水へのアクセスの制約である。貧困層や社会的弱者に対する安全な水の供給を確保し、またその他「ミレニアム開発目標」に掲げられた目標を達成するためには、土地利用と水資源開発計画・管理のための統合的なアプローチが求められる。そのようなアプローチは、潜在的な受益者を含むすべての利害関係者間の対話、確固とした管理原則そして信頼できる科学的データに基づいて構築されるべきである。
 この講演では、現在進行中の様々な流域開発事業による社会的影響や問題を検討する。また、研究者と行政の間の溝を埋め、「グリーン・ウォーター」や「公平な分配」といった概念を取り入れた新たな政策構築を視野にいれた、「青の革命(Blue Revolution)」の推進を提唱する。

「グローバル・システムと水の地域的安全:主要食糧生産、貿易そして開発」(原文:英語
トニー・アラン

この講演では、局地的水不足を改善するためには、多くの経済的プロセスがあるという議論を展開する。過去30年間、多くの乾燥・半乾燥地が水不足を経験し、次の30年間には水不足の問題に直面する地域は一層増えるであろう。そのような状況において、この講演では3つの緩和プロセスの概要を述べる。第一に、水不足に悩む地域において、地球的規模で循環する仮想水(バーチャルウォーター)が果たす役割。第二に、社会経済的発展が水資源管理政策の選択肢に与える影響。そして最後に、水需要管理政策における文化的特性である。これら3つのプロセスはすべて、政治化されがちな水資源管理の問題において「経済的に不可視」であり、また「政治的に寡黙」であるという特徴を持つ。しかしながら、これらのプロセスがその地域の水問題解決において果たす役割は極めて大きい。
 またここでは、過去および現在において、輸出入された仮想水が水不足に直面する地域の需要をどれだけ成功裡に満たしてきたか、ということに焦点を当てて議論する。今世紀の人口推移を考慮しながら、水不足地域の将来的需要に対して仮想水が果たせる役割も検討してゆく。
 水・食糧・貿易の関係は、先進国と途上国の政治経済的ダイナミックスに大きく左右されるため、簡単にモデル化して示すことはできない。水資源部門の政策決定は、政策決定者の口にのぼる議論(ディスコース)の如何によって大きく決定づけられ、またそのような議論は水資源管理に関わる根本的な環境的・経済的要因を簡単に排除することもできる。ここでは、「不可視」かつ「寡黙」な仮想水は水不足に悩む地域に食糧の形になって提供され、問題解決の一助となりうる、と結論づけられる。しかしながら、その「不可視性」と「寡黙」さは、水利用効率を上げるための改革を減速させ、水資源のもたらす環境的サービスに対する考慮を怠らせうるという欠点も抱える。人口統計学、経済学、社会学そして政治学的理論に言及しながら、これらの議論を展開してゆく。最後に、上記のプロセスがチグリス・ユーフラテス流域で果たしうる役割についても言及する。

「チグリス・ユーフラテス川流域管理問題の概観」(英語版
小林三樹

チグリス川は年流出量490億m3の52%がトルコ東南部、48%がイラク北東部から発しイラクに流れ下る。水源域のトルコ領は辺境の地で大規模開発がなされてこなかったので、チグリス川の水の大半を現在は下流のイラクが使用している。しかしトルコはクルド人の住むこの地に水力と潅漑農地を開発する計画(GAP)を鋭意進めている。ユーフラテス川は、年流出量350億m3の89%がトルコ東部、11%がシリア北部に発し、シリアの平野を貫通してイラクの沙漠に流下する(トルコ側の数値による)。トルコは総貯水量468億m3を誇る3つのダムを本流に建設したので経年貯留が可能であり、上流水源国として優位にある。3カ国が直列に連なっているので、シリアはトルコから、イラクはシリアから流される国境通過流量に保証を求めて何度か協議がなされたが、水配分の基準、渇水時の取り決め、費用負担などについて永続的合意に至れず3カ国は政治的緊張の中にある。シリアとイラクはこれまでの需要水量をベースに既得水利を重視した水配分を要求し、トルコは水源国には将来開発需要への留保が認められるべきだと主張し、シリアはイラクにチグリス川からの流域変更を増強してユーフラテス川依存を脱却するよう要求している。地形的にも蒸発損失量削減のためにも上流トルコでの流量調節が望ましいのだが、トルコの農地開拓が進むと下流への流下量が減少し塩分濃度も増すので、下流2国はトルコの水利開発に基本的に反対してきた。
 水質問題も上下流間での争点である。乾燥地では潅漑水の溶存成分が土壌に蓄積することは不可避であり、営農の延命策として農地排水と点滴潅漑、耐塩性作物への転換がなされている。土からの塩分洗い流しならびに排水の再利用には、塩分濃度の低い潅漑水の供給が不可欠である。乾燥地で水資源の利用を高度に進めるには、排水側もしくは用水側で脱塩処理を行う必要があるのだが、脱塩コストを負担しては農業が経済的に成り立たないので、水質問題は重要な争点である。水資源制約下の乾燥地では、脱塩処理を導入しない限り営農放棄地の拡大は避けられない。なおトルコは、塩や石膏が蓄積して生産性が低下してしまった沙漠の農地よりもトルコに水資源を配分する方が、農業生産上で効率的だと主張している。中近東全体で水を融通する国際的水資源計画は種々提案されてきたが、実現には当事国間の平和的信頼関係の確立が先決である。
 両河川最下流のイラクの低地では湿地の大半が消失した。原因は洪水氾濫の減少と湿地排水事業の進展にある。湿地で半遊牧生活を続けていた人々数十万人が、乾燥化農地での営農に順応できずに難民化したと云われている。またこの湿地帯は渡り鳥の主要な渡りルートであったが、豊かな生態系が急速に失われつつあり、国連環境計画は憂慮している。しかし現地では生活基本ニーズが湿地生態保護よりも優先させざるをえない課題である。水資源が地域の繁栄に有効に生かされるよう、いまこそ流域諸国が理性的合意に進んでほしい。

「イラク南部湿原における環境管理支援 - UNEPイラク湿原プロジェクト」(原文:英語
青木千鶴

国連環境計画は、イラク南部湿原の管理や復元の支援を目的とするプロジェクトを、2004年8月より開始した。当プロジェクトは、国連イラク復興信託基金の認可プロジェクトの一環であり、予算(1,100万ドル)は日本政府の拠出金による。UNEP技術・産業・経済局 国際環境技術センター(UNEP-IETC)が実施を統括している。

プロジェクトの目的は下記の通り:
1) 湿原モニタリング、湿原管理・復元に関するデータ分析・公開、アセスメント手法や管理方法などの提供
2)イラク人専門家、官庁職員、現地コミュニティーを対象とした能力開発(技術的分野、アセスメント・分析手法、政策・組織構造など)
3)環境適正技術(EST)を適用したパイロットプロジェクト(飲料水供給、排水・衛生設備、湿原復元および水質管理)
4)パイロットプロジェクトや関係者間の対話に基づいた政策立案や長期的湿原管理プラン作成の支援

このプレゼンテーションでは、まずイラク南部湿原の破壊について説明する。続いてUNEPプロジェクトの活動内容や、期待される成果の紹介をする。最後にイラク南部湿原の長期的管理へ向けての取り組みについて述べる。

「ユーフラテス川 ー シリアの観点から」(原文:英語
モクレサ・アル‐ザエム

シリア・アラブ共和国は水利学的に7つの流域に分割されるが、うち5つの流域で水不足が深刻な問題となっている。現在水量が十分確保できているのは、ユーフラテス川流域及び沿岸水域のみである。シリアがユーフラテス川の水資源に対して抱いている展望の背景には、人口増加、経済発展、そして不十分な水資源管理といった要因が存在する。これまでシリアは他の流域国、トルコとイラクとのあらゆる交渉において、ユーフラテス川の水資源をシリアが共有する権利を主張してきた。一方で、地下水の利用が過剰に進むにつれ、ユーフラテスの水に対する国内需要は減少もしてきた。それでも現在、シリアはユーフラテス川を他の国内流域での水不足問題を解決する決め手とみなし、流域間の水輸送のための技術を開発中である。ゆえに、ユーフラテス川の水資源の公正な配分を国際法の枠組みの中で取り決め、流域国間の問題を解決することは、シリアにとって政治的優先課題となっている。

「イラクの水資源…課題と挑戦」(原文:英語
ムクダッド・H・アリ

イラクはの地理的環境は非常に繊細で,少量の降雨とチグリス・ユーフラテス川流域の極度に多い水分蒸発量が最大の特徴である.イラクの地表水はすべて国外,トルコとイランに最上流の水源を有し,イラク国内に流入している.トルコに発しシリアを通ってイラクに流入するユーフラテス川の長期的年平均水量は約231.9億m3(うち97%がトルコに発する)である。トルコから国境を越えて流入するチグリス川の長期的年間平均流入水量は約193.5億 m3であるが、イラク国内のチグリス川の長期的年間平均水量は439.5億 m3にも達する(うち66%がトルコとイランに発する).いくつかの数的モデルによる予測では,トルコのGAPプロジェクトによるダムか全て完成し稼働を始めた場合,この先10年間にシリアからイラクに流入するユーフラテス川の年平均水量は86〜92億m3にまで減少し、一方で水に含まれる塩分の割合が上昇することになる.一方,チグリス川の平均流入量は今の水準を保つと考えられる.ユーフラテス川の水量が上記のように減った場合,イラクの人々が使用できる水の量は現在の3分の1に落ち込み,水資源に関する人々の基礎生活分野でのニーズ(BHN)を満たし開発プログラムを進めてゆくために必要な水量の4割しか得られなくなるということである.イラク国内の開発プログラムはほとんど全てが国外から流入してくる水資源に依存しており,チグリス・ユーフラテス両河川のイラク領土内への流入水量の変化は,現在および将来的にイラクの人々にとって大きな懸念事項となっている.両河川の資源を巡る隣接する流域国との議論は,過去80年以上にわたり打開策を見いだせていないが,この問題を早期に解決することはイラクの悲願である.
 過去30年間,イラクの人口の急増(年平均人口増加率3.0%)に伴い,各種開発プログラムの数も増加し,これまで以上の量の水資源が必要とされている.水不足のため、イラクの農業用地のうち実際に灌漑され耕作可能となっているのはその一部にすぎない.
 様々な国内・地域的要因から地表水資源の量も質も低下しているという状況は,人口増加、産業・農業活動の振興及び生活用水利用に大きな障害をもたらしている.また,イラク国内の関連する法体制,財政支援,インフラの現状も,効率的な水資源管理を可能にするものではない.このような状況で,水資源に関する問題を一刻も早く解決するため、他の流域国との合意を実現し,水資源保全プログラムを立ち上げ,3ヶ国が水資源、関連データ・経験を共有するための地域的協力体制を構築する必要性が高まっている.水資源管理分野での流域国間の相互理解を深め,地域単位のコミュニケーション・協力体制を実現するためのアイディアを交換する場を作るには,関連流域国の協力が不可欠である.
 この講演では,イラクの水資源管理に関する様々な問題や,水需要をまかなうための国内での取り組みを紹介し,これまで他の流域国との間で行われてきた交渉の概要と最近の動向を報告する.最後に,中東という不安定な地域での水資源の危機を回避し,各国国民の利益をもたらすような解決方法として検討されるべきいくつかの提案も試みる.

〜更新日:2004年10月20日〜