更新:2024年04月01日

東京大学大学院農学生命科学研究科農業・資源経済学専攻安藤光義研究室/小嶋大造研究室Prof. Mitsuyoshi Ando/Prof. Daizo Kojima

主要業績

1.著書

単著

  1. 安藤光義(2005)『北関東農業の構造』筑波書房.
  2. 安藤光義(2003)『構造政策の理念と現実』農林統計協会.
  3. 安藤光義(2003)『日本の農業225 中山間地域土地改良区と地域資源管理』(財)農政調査委員会.
  4. 安藤光義(1997)『日本の農業201 中山間地域農業の担い手と農地問題』(財)農政調査委員会.
  5. 安藤光義(1994)『日本の農業189 現代の農地相続問題』(財)農政調査委員会.

共著

  1. 安藤光義・友田滋夫(2006)『経済構造転換期の共生農業システム』農林統計協会.
  2. 小田切徳美・安藤光義・橋口卓也(2006)『中山間地域の共生農業システム』農林統計協会.

編著

  1. 野見山敏雄・安藤光義編著(2022)『環境変化に対応する農業市場と展望』筑波書房.
  2. 安藤光義編著(2018)『日本の農業250・251 縮小再編過程の日本農業―2015年農業センサスと実態分析―』(財)農政調査委員会.
  3. 北原克宣・安藤光義編著(2016)『多国籍アグリビジネスと農業・食料支配』明石書店.
  4. 安藤光義編著(2013)『日本農業の構造変動-2010年農業センサス分析-』農林統計協会.
  5. 安藤光義編著(2013)『大規模経営の存立条件―日本型農場制農業のダイナミズムと苦悩―』農山漁村文化協会.
  6. 安藤光義・フィリップロウ編(2012)『英国農村における新たな知の地平―Centre for Rural Economyの軌跡―』農林統計出版社.
  7. 安藤光義編著(2012)『農業構造変動の地域分析-2010年センサス分析と地域の実態調査-』農山漁村文化協会.
  8. 安藤光義編著(2006)『集落営農の持続的な発展を目指して』全国農業会議所.
  9. 安藤光義編著(2004)『地域農業の維持再生をめざす集落営農』全国農業会議所.

分担執筆

  1. 安藤光義(2023)「都府県からみた北海道農業課題と示唆」坂下明彦・北海道地域農業研究所編『内地からみた北海道の農業と農協』筑波書房,pp.4-20.
  2. 安藤光義(2023)「日本におけるみどりの食料システム戦略のねらいと課題」楜澤能生・文元春編著『持続可能な農地利用のための農地法制の比較研究ドイツ・中国・日本(早稲田大学比較研究方法研究所叢書50)』成文堂,pp.379-390.
  3. 安藤光義・大仲克俊(2021)「政策変化と大規模水田経営の動向―直接支払いへの依存度の高まり―」西川邦夫・大仲克俊編著『環太平洋稲作の競争構造』農林統計出版,pp.17-51.
  4. 安藤光義(2021)「基本政策における農業政策の批判的検討―構造政策に焦点を当てて―」平澤明彦・西山未真編『日本農業年報66 新基本計画はコロナの時代を見据えているか』農林統計協会,pp.113-125.
  5. 安藤光義(2019)「村落与農業政策実施」酒井富夫編『日本農村再生―経験与治理―』社会科学文献出版社(中国語),pp.28-61.
  6. 安藤光義(2019)「農業構造改善事業の意義と限界―第1次・第2次農業構造改善事業を対象に―」谷口信和編『戦後日本の食料・農業・農村 高度経済成長期Ⅰ―高度経済成長と農業基本法―』農林統計協会,pp.65-89.
  7. 安藤光義(2019)「平成期の構造政策の展開と帰結」田代洋一・田畑保編『食料・農業・農村政策の課題』筑波書房,pp.129-172.
  8. 安藤光義(2019)「米の生産調整政策の展開と今後の展望」谷口信和編『日本農業年報64 米生産調整の大転換―変化の予兆と今後の展望―』農林統計協会,pp.21-39.
  9. 安藤光義(2018)「都市農家の行動原理と都市農地の行方」楜澤能生・佐藤岩夫・高橋寿一・高村学人編『現代都市法の課題と展望』日本評論社,pp.361-386.
  10. 安藤光義(2018)「内発的発展と自己学習プロセス―分野横断的検討―」小田切徳美・橋口卓也編著『内発的農村発展論―理論と実践―』農林統計出版,pp.73-87.
  11. 安藤光義(2018)「日本の農業と外国人労働者の現状―家族経営を支える技能実習生の増加―」『産業構造の変化と外国人労働者―労働現場の実態と歴史的視点―(移民・ディアスポラ研究7)』明石書店,pp.164-189.
  12. 安藤光義(2017)「技能実習生導入による農業構造の変化」堀口健治編『日本の労働市場開放の現況と課題―農業における外国人技能実習生の重み―』筑波書房,pp.63-79.
  13. 安藤光義(2016)「農地中間管理機構の現状と課題」谷口信和編『日本農業年報62 基本計画は農政改革とTPPにどう立ち向かうのか』農林統計協会,pp.47-77.
  14. 安藤光義(2016)「北関東における集落営農の展開」高崎経済大学地域科学研究所編『自由貿易下における農業・農村の再生』日本経済評論社,pp.127-148.
  15. 安藤光義(2016)「農村政策の展開過程―政策文書から軌跡を辿る―」高崎経済大学地域科学研究所編『自由貿易下における農業・農村の再生』日本経済評論社,pp.189-207.
  16. 安藤光義(2016)「地域衰退からの脱却と活性化への道筋―過疎地域における支援組織,行政との協働のあり方―」古沢広祐・津谷好人・岡野一郎編『共生社会Ⅱ―共生社会をつくる―』農林統計出版,pp.49-69.
  17. 安藤光義(2015)「低賃金労働力供給基盤としての東北の農業・農村」松本武祝編著『東北地方「開発」の系譜』明石書店,pp.194-225.
  18. 安藤光義(2014)「イギリスにおける農村政策の形成と展開」谷口信和編『日本農業年報60 世界の農政と日本』農林統計協会,pp.155-175.
  19. 安藤光義(2014)「規模論の限界と日本農業の現段階」日本農業経営学会編『農業経営の規模と企業形態』農林統計出版,pp.39-45.
  20. Mitsutyoshi Ando(2013), “Course of reorganization of agricultural village in Japan,” in Zyu Junfeng and Guo Qinghai (eds), Agriculture, Rural Development and Regional Cooperation in Northeast Asia, China Agriculture Press, Beijing, pp.237-251.
  21. Mitsutyoshi Ando(2013), “Choice or Fate? A comparative study on Canada and Japan,” in Zyu Junfeng and Guo Qinghai (eds), Agriculture, Rural Development and Regional Cooperation in Northeast Asia, China Agriculture Press, Beijing, pp.252-272.
  22. Mitsutyoshi Ando(2013), “Interchange between rural and urban Japan,” in Zyu Junfeng and Guo Qinghai (eds), Agriculture, Rural Development and Regional Cooperation in Northeast Asia, China Agriculture Press, Beijing, pp.294-314.
  23. 安藤光義(2013)「「人・農地プラン」の構造政策における歴史的位置」谷口信和編『日本農業年報59 動き出した「人・農地プラン」』農林統計協会,pp.43-56.
  24. 安藤光義・内山智裕(2012)「個別経営に関する研究の評価と展望」日本農業経営学会編『農業経営の軌跡と展望』農林統計出版社,pp.149-173.
  25. 安藤光義(2011)「農地保有の変容と耕作放棄地・不在地主問題」原田純孝編著『地域農業の再生と農地制度』農山漁村文化協会,pp.106-129.
  26. 安藤光義(2008)「外国人研修・技能実習制度の実態」青柳斉・秋山邦裕編『日本農業経営年報6 雇用と農業経営』農林統計協会,pp.55-67.
  27. 安藤光義(2008)「農地利用主体の確立を通じた対抗軸の形成―地域農業構造の分析視角確立のための温故知新―」農業問題研究学会編『現代の農業問題3 土地の所有と利用―地域営農と農地の所有・利用の現時点―』筑波書房,pp.55-70.
  28. Mamoru Sawada, Mitsuyoshi Ando and Leonard Apedaile (2008), “Rural Households: Characteristics and Perspectives,” in Leonard Apedaile and Nobuhiro Tsuboi (eds), Revitalization: Fate and Choice, Rural Development Institute, Brandon University, Brandon, Manitoba,CANADA R7A 6A9, Co-published by the Canadian Rural Revitalization Foundation.
  29. 安藤光義(2004)「需給調整困難地域の生産対応―茨城―」梶井功・谷口信和編『日本農業年報51 米政策の大転換』農林統計協会,pp.260-271.
  30. 安藤光義(2004)「大規模米麦・畑作経営の到達点」田代洋一編『日本農業の主体形成』筑波書房,pp.165-196.
  31. 安藤光義(2004)「生活様式・農家経済・家族関係の変容」北出俊昭編『戦後日本の食料・農業・農村 高度経済成長期Ⅲ―基本法農政下の食料・農業問題と農村社会の変貌―』農林統計協会,pp.300-331.
  32. 安藤光義(2003)「農地集積上の諸問題を解く」矢口芳生編著『農業経営安定の基盤を問う』農林統計協会,pp.86-128.
  33. 安藤光義(2003)「農地相続の地域性と農業構造・経営継承問題」柳村俊介編『現代日本農業の継承問題』日本経済評論社,pp.61-74.
  34. 安藤光義(2003)「農村地域資源の継承・維持の危機」柳村俊介編『現代日本農業の継承問題』日本経済評論社,pp.331-348.
  35. 安藤光義(2002)「”農的営み”の多様な展開」都市・農業共生空間研究会編『これからの国土・定住地域圏づくり』鹿島出版会,pp.69-78.
  36. 安藤光義(2002)「地域特性に制約される中山間地域の資源管理」都市・農業共生空間研究会編『これからの国土・定住地域圏づくり』鹿島出版会,pp.131-138.
  37. 安藤光義(2002)「農業集落の地域的多様性と地域資源管理・土地利用調整機能」生源寺眞一編『21世紀日本農業の基礎構造―2000年農業センサス分析―』農林統計協会,pp.170-239.

2.論文(査読あり)

  1. 安藤光義(2022)「基本計画における農村政策の批判的検討―構造政策との関係を視野に入れて―」『農業法研究』第57号,pp.22-34.
  2. 安藤光義(2021)「地方社会における外国人財との共生」『共生社会システム研究』第14巻第1号,pp.20-43.
  3. 安藤光義(2019)「農村政策の展開と現実」『農業経済研究』第91巻第2号,pp.164-180.
  4. 安藤光義(2018)「農地の不在地主問題の発生と現状―既存研究の整理―」『農業法研究』第53号,pp.7-22.
  5. 新里早映・中島正裕・安藤光義(2018)「農村地域における住民の地域愛着に影響を及ぼす要因分析―山口県長門市俵山地区を事例として―」『農村計画学会誌』第37巻論文特集号,pp.224-229.
  6. 安藤光義(2017)「市外化区域内農地所有者の動向分析―神奈川県秦野市の事例―」『農業市場研究』第25巻第4号,pp.48-54.
  7. 宮田夏希・安藤光義(2017)「果樹産地における樹園地流動化促進の取組みと課題―静岡県浜松市三ケ日地区を事例として―」『農業市場研究』第26巻第2号,pp.47-53.
  8. Luke Dilley, Sae Shinzato and Mitsuyoshi Ando(2017), “Revitalising the Rural in Japan: Working through the Power of Place,” Elecrtic Journal of Contemporary Japanese Studies, 17(3), pp.1-18.
  9. 安藤光義(2016)「2013年CAP改革の経緯と結果」『農業市場研究』第24巻第4号,pp.32-38.
  10. 安藤光義・深谷成夫(2016)「農地中間管理機構の現状と展望」『農業法研究』第51号,pp.71-90.
  11. 安藤光義(2016)「水田農業政策の展開過程」『農業経済研究』第88巻第1号,pp.26-39.
  12. 竹島久美子・安藤光義(2015)「JAの農地流動化への取り組みが組合員に与える影響―JAあいち豊田の組合員へのアンケート調査を通じて―」『農業市場研究』第24巻第2号,pp.38-43.
  13. 大仲克俊・安藤光義(2015)「大規模集落営農法人の成立条件と展望―石川県白山市の事例から―」『農業経済研究』第87巻第2号, pp.150-155.
  14. 大仲克俊・安藤光義(2015)「農事組合法人の企業形態の変更要因とその効果―愛知県豊田市高岡地区における2つの農業法人の比較から―」『農業経済研究』第87巻第2号,pp.156-161.
  15. 竹島久美子・安藤光義(2014)「離島における耕作放棄地解消事業の意義と限界-東京都八丈町を対象として-」『2014年度日本農業経済学会論文集』,pp.66-71.
  16. 長谷美貴広・安藤光義(2014)「台湾茶業の構造変化と雇用労働力の変化―高級茶生産地の対応―」『農業市場研究』第23巻第3号,60-65.
  17. Mitsuyoshi Ando and Kenji Horiguchi(2013), “Japanese agricultural competitiveness and migration,” Migration Letters, 10(2), pp.144-158.
  18. 安藤光義(2013)「中山間地域における集落営農法人の多様な展開―大分県竹田市の事例―」『2013年度日本農業経済学会論文集』,pp.1-8.
  19. 安藤光義(2012)「最近の欧米におけるAFNs研究を巡る論点―地産地消検討の視点―」『農業市場研究』第21巻第2号,pp.43-48.
  20. 安藤光義(2011)「EU共通農業政策の改革要因と今後の展望」『農業市場研究』第19巻第4号,pp.48-54.
  21. 安藤光義(2011)「日本型直接支払いの展望―生産支持政策を中心に―」『農業法研究』第46号,pp.30-44.
  22. 安藤光義(2011)「外国人研修生・技能実習生導入農家の現状―千葉県A市の露地野菜農家の事例―」『農業経営研究』第49巻第1号, pp.75-80.
  23. 安藤光義(2008)「水田農業構造再編と集落営農―地域的多様性に注目して―」『農業経済研究』第80巻第2号,pp.67-77.
  24. 安藤光義(2007)「大規模借地経営展開地域における農地保有合理化事業の意義―行政・農協の調整機能―」『農業・食料経済研究』第54巻第1号,pp.2-18.
  25. 安藤光義「農業構造改革と集落営農」(2006)『農業法研究』第41号,pp.7-18.
  26. 安藤光義(2005)「米政策改革による水田農業構造再編の可能性と限界」『農業問題研究』第58号,pp.20-32.
  27. 長谷美貴広・安藤光義(2004)「大規模露地野菜作地域における雇用型経営の展開と問題点」『2004年度日本農業経済学会論文集』,pp.7-14.
  28. 長谷美貴広・安藤光義(2004)「大規模畑作地帯における外国人雇用の実態」『農業経営研究』第42巻第1号,pp.99-102.
  29. 安藤光義(2001)「「あたらしい上層農」と稲作生産力構造」『農業問題研究』第50号,pp.9-20.
  30. 安藤光義(1999)「農村地域資源の継承と維持管理」『農業経済論集』第50巻第1号,pp.9-18.
  31. 安藤光義(1994)「都市近郊における農地相続問題-愛知県安城市の実態調査結果の分析-」『農業経済研究』第65巻第4号,pp.199-211.
  32. 安藤光義(1993)「都市近郊における農家の農地相続に関する研究」『農業経済研究』第65巻第1号,pp.12-21.

3.論文等(査読なし)

論文

  1. 安藤光義(2023)「荒廃農地問題・不在地主問題の現状と対策」『環境情報科学』52(4)pp.36-41.
  2. 安藤光義(2023)「農村の振興に向けた課題―令和4年度白書を踏まえて―」『月刊NOSAI』202311月号,pp.4-12.
  3. 安藤光義(2023)「「食料安全保障」は実現するのか?料・農業・農村基本法のゆくえ」『世界』第974号,pp.123-131.
  4. 安藤光義(2022)「日本農業の構造再編と地域差の拡大」『季刊農業と経済』2022年春号,pp.21-32.
  5. 安藤光義(2022)「静岡県における農地中間管理事業の取り組みと今後の展望」『土地と農業』第52号,pp.82-100.
  6. 安藤光義(2022)「都市農地と相続」日本司法書士連合会『THINK司法書士論叢』第120号,pp.48-66.
  7. 安藤光義(2022)「水田農業政策の展望と課題需給調整視点から水田保全視点への転換の必要性」『月刊NOSAI』2022年2月号,pp.4-15.
  8. 安藤光義(2021)「限界を迎えた米の生産調整」『農村と都市をむすぶ』第838号,pp.7-27.
  9. 安藤光義(2021)「都市農地をめぐる法制度と自治体の役割」『月刊自治研』第747号,pp.16-24.
  10. 安藤光義(2021)「2020年農林業センサスを読み解く―農業解体傾向の深化―」『経済』202110月号,pp.110-127.
  11. 安藤光義(2021)「企業の農地取得を巡って特区制度を通じた農地制度改正」『地域農業と農協』第51巻第1号,pp.8-13.
  12. 安藤光義(2021)「生産緑地制度の沿革と今後の展望」『市民と法』第130号,pp.30-40.
  13. 安藤光義(2021)「2020年農林業センサスを読む」『月刊NOSAI』2021年2月号,pp.4-15.
  14. 安藤光義(2021)「2000年以降の農業構造政策の展開過程」『レファレンス』第841号,pp.53-76.
  15. 安藤光義(2021)「都府県からみた北海道農業-課題と示唆―」『地域と農業』第121号,pp.4-13.
  16. 安藤光義(2020)「都市農地を守るための課題と展望―近年の制度改正を巡って―」『月刊NOSAI』2020年2月号,pp.4-17.
  17. 安藤光義(2020)「縮小再編が進む日本農業―2000年以降の趨勢―」『農業と経済』第86巻第2号,pp.52-58.
  18. 安藤光義(2020)「食料・農業・農村基本計画を検証する」『農業・農協問題研究』第72号,pp.2-13.
  19. 安藤光義(2020)「都市の農地・農業政策の評価と展望」『農業と経済』第86巻第9号,pp.6-16.
  20. 安藤光義(2020)「「食料・農業・農村基本計画」の批判的検討」『経済』2020年11月号,pp.105-115.
  21. 安藤光義(2020)「農地を動かすシステムはどう変化したか」『農業と経済』第87巻第1号,pp.26-34.
  22. 安藤光義(2019)「構造政策とむらの関係―歴史的な展開と変容―」『土地と農業』第49号,pp.4-25.
  23. 安藤光義(2019)「都市農地存続の鍵を握る担い手の育成・確保」『都市問題』第110巻第8号,pp.86-94.
  24. 安藤光義(2019)「農業構造改革に向けた取り組みの現状と課題―平成30年度白書を素材として―」『月刊NOSAI』2019年9月号,pp.14-25.
  25. 安藤光義(2019)「農地における不在地主問題」『農業と経済』第85巻第10号,pp.131-141.
  26. 安藤光義(2049)「人・農地プランと中間管理機構」『農業と経済』第85巻第11号,pp.27-36.
  27. 安藤光義(2018)「直接支払いへの依存度を高める水田作経営」『土地と農業』第48号,pp.4-25.
  28. 安藤光義(2018)「都市農家の行動原理の変容と都市農地の行方」『都市住宅学』第101号,pp.28-32.
  29. 安藤光義(2018)「都市農業・農地の担い手をどう考えるか」『都市計画』第67巻第3号,pp.10-13.
  30. 安藤光義(2018)「「強い農業の創造」に向けた課題―平成29年度白書を素材として―」『月刊NOSAI』2018年9月号,pp.4-15.
  31. 安藤光義(2017)「2015年センサスにみる農業・農村の構造変化」『農業と経済』2017年5月号,pp.6-20.
  32. 安藤光義(2017)「農政改革がもたらす農村の変容と対抗―農地中間管理事業を対象に―」『住民と自治』第649号,pp.6-10.
  33. 安藤光義(2017)「農地中間管理事業を活用した農地利用集積推進の現状と課題」『土地と農業』第47号,pp.4-40.
  34. 安藤光義(2017)「収入保険制度を巡る課題―稲作経営の視点から―」『月刊NOSAI』2017年9月号,pp.4-13.
  35. 安藤光義(2017)「土地改良制度の見直しの意義と限界」『農業と経済』2017年10月臨時増刊号,pp.140-149.
  36. 安藤光義(2016)「集落営農に対する経営所得安定対策の役割」『農業と経済』2016年1・2月合併号,pp.65-78.
  37. 安藤光義・伊庭治彦・内山智裕・宮田剛志(2016)「飼料用米生産における多様な経営体における経営成果と要因分析に関する研究」『畜産の情報』2016年3月号,pp.53-61.
  38. 安藤光義(2016)「本格的な縮小再編に突入した日本農業―2015年農林業センサスから―」『経済』2016年9月号,pp.112-123.
  39. 安藤光義(2016)「農業構造の変化とその展望―平成27年度農業白書を踏まえて―」『月刊NOSAI』2016年9月号,pp.4-11.
  40. 安藤光義(2016)「農地・山林の不在地主問題への対策―土地改良事業の経験から―」『都市問題』第107巻第11号,pp.62-69.
  41. 安藤光義(2015)「農業構造変動とその要因―集落営農の急増と地域差の拡大―」『農業と経済』2015年3月別冊号(食料・農業・農村基本計画の見直し―新しい基本法以降15年間の検証から見えてくるもの―),pp.66-74.
  42. 安藤光義(2015)「農地の存在意義の再考―都市農地の再評価とその存続に向けて―」『都市とガバナンス』第23号,pp.64-73.
  43. 安藤光義(2015)「都市農家の現状と都市農地の行方」『都市問題』第106巻第6号,pp.59-70.
  44. 安藤光義(2015)「担い手づくりと担い手支援を考える」『農業と経済』2015年7・8月合併号,pp.17-28.
  45. 安藤光義(2015)「担い手への農地集積のための課題―農地中間管理機構をめぐって―」『月刊NOSAI』2015年8月号,pp.22-35.
  46. 安藤光義(2014)「農地中間管理機構にみる政策策定過程の軋轢の構造」『農業と経済』2014年4月別冊号(急変する農業政策―意思決定プロセスを検証する―),pp.42-50.
  47. 安藤光義(2014)「農地保有合理化事業を活用した集団的土地利用調整の成果と課題―集合的利用権等調整事業の総括―」『土地と農業』第44号,pp.69-104.
  48. 安藤光義(2014)「農地集積に農協が果たす役割―農地中間管理機構との関係―」『農業と経済』2014年7・8月合併号,pp.54-60.
  49. 安藤光義(2014)「強い農業の創造に向けた取組の行方―平成25年度白書を踏まえて―」『月刊NOSAI』2014年9月号,pp.13-21.
  50. 安藤光義(2013)「農業構造政策の今後の展望―平成24年度白書を踏まえて―」『月刊NOSAI』2013年9月号,pp.4-12.
  51. 安藤光義(2013)「都市農地を安定的な存在とするための課題―公益的機能に対する評価の高まり―」『農業と経済』2013年12月別冊号(農地は誰のものか?),pp.74-83.
  52. 安藤光義(2012)「求められる域内経済循環による内需主導型経済への転換」『中小工業研究』第10号,pp.4-13.
  53. 安藤光義(2012)「食生活と農業基盤の劣化」『経済』2012年3月号,pp.75-83.
  54. 安藤光義(2012)「被災地復旧のための土地利用計画を巡って」『農業と経済』2012年4月別冊号(東日本大震災と農業・農村),pp.114-123.
  55. 安藤光義(2012)「大規模借地経営展開地域における農地利用調整の意義―静岡県磐田市南部地区の取り組みを中心に―」『土地と農業』第42号,pp.83-102.
  56. 安藤光義(2012)「EU農政改革の方向―次期共通農業政策を巡る議論―」『農業・農協問題研究』第49号,pp.2-18.
  57. 安藤光義(2012)「雇用労働力の導入による経営発展―2010年センサスから―」『農業と経済』2012年9月号,pp.5-15.
  58. 安藤光義(2011)「構造変動が進む水田農業の展望」『生活協同組合研究』第422号,pp.29-37.
  59. 安藤光義(2011)「2010年センサスが提起する論点」『月刊NOSAI』2011年4月号,pp.8-17.
  60. 安藤光義(2011)「農業脆弱化の深化か、構造再編の進展か―2010農林業センサスを読む―」『経済』2011年6月号,pp.72-81.
  61. 安藤光義(2011)「経営所得安定対策下における畑作農家の経営動向―北海道美幌町の大規模経営の規模拡大過程と今後の展望―」『土地と農業』第41号,pp.47-61.
  62. 安藤光義(2011)「戸別所得補償制度の課題と展望―水田農業政策の展開過程―」『レファレンス』第729号,pp.37-64.
  63. 安藤光義(2011)「構造政策と集落・組合員制度との関係―提言案の検討を通じて―」『農業と経済』2011年7・8月合併号,pp.15-23.
  64. 安藤光義(2011)「土地改良事業を巡る問題の構図―財政の規定性―」『農業と経済』2011年10月号,pp.44-55.
  65. 安藤光義(2010)「転換を迎えた農業構造―栃木県の農地市場の動向から―」『農業と経済』2010年1月臨時増刊号,pp.51-62.
  66. 安藤光義(2010)「個別経営展開地域における農地保有合理化事業の展開―栃木県の事例―」『土地と農業』第40号,pp.87-114.
  67. 安藤光義(2010)「JAは農地制度改正にどう対応するか」『農業と経済』2010年7・8月合併号,pp.36-45.
  68. 安藤光義(2009)「域内経済循環構築の必要性―地域資源を起点とした活性化―」『中小商工業研究』第99号,pp.33-43.
  69. 安藤光義(2008)「求められる水田農業のグランドデザイン―米の需給調整起点の生産調整の限界―」『農業と経済』第74巻第6号,pp.32-40.
  70. 安藤光義(2007)「農地問題の現局面と今後の焦点」『農林金融』2007年10月号,pp.2-11.
  71. 安藤光義(2007)「不在地主所有農地の管理実態に関する調査結果の概要」『農政調査時報』第558号,pp.54-66.
  72. 安藤光義(2006)「集落営農の展開方向―集落営農の合併・連携、集落営農から地域営農システムへ―」『月刊NOSAI』2006年2月号,pp.17-24.
  73. 安藤光義(2006)「大綱と水田農業構造改革―大綱で土地利用型経営は育つか―」『農業と経済』第72巻第3号,pp.35-43.
  74. 安藤光義(2006)「都市農業の担い手―都市農家存続の可能性と市民参加―」『自治体学研究』第93号pp.14-19.
  75. 安藤光義(2005)「総兼業地帯における集落営農の現状と展開方向」『農業と経済』第71巻第5号,pp.51-57.
  76. 安藤光義(2004)「集落営農の今日的意義を考える」『月刊NOSAI』2004年7月号,pp.49-55.
  77. 安藤光義(2004)「農地面積総量確保に向けた課題と論点」『農林統計調査』2004年10月号,pp.14-18.
  78. 安藤光義(2004)「水資源管理の現状と今後の対応―土地改良区の運営実態から―」『農林統計調査』第55巻第4号,pp.37-43.
  79. 安藤光義(2002)「集落センサスにみる農村地域の現状と再編の方向性―中山間地域を中心に―」『農林統計調査』第52巻第1号,pp.19-26.
  80. 安藤光義(2001)「認定農業者制度が直面する課題―経営体育成政策と構造政策推進との乖離―」『農政調査時報』第538号,pp.2-16.
  81. 安藤光義(2000)「農地相続の地域性と農業構造・経営継承問題」『酪農学園大学紀要人文・社会科学編』第24巻第2号,pp.373-380.
  82. 安藤光義(1999)「集落を基礎とした生産組織による地域農業確立の方向―平場・複合経営地帯における事例を中心に―」『農政調査時報』第518号,pp.32-44.
  83. 安藤光義(1998)「1995年センサスにみる農業構造変動と大規模経営農家の動向」『土地と農業』第28号,pp.1-62.
  84. 安藤光義(1995)「北陸・「複合化」進展地域における認定農業者をめぐる現状と課題」『農業研究』第8号,pp.125-147.
  85. 安藤光義(1995)「都市農業の実態と後継者問題」『都市問題』第86巻第12号,pp.53-65.
  86. 安藤光義(1994)「新潟県白根市における担い手層の経営展開の方向」『農業研究』第7号,pp.123-141.
  87. 安藤光義(1994)「雇用型大規模肥育経営の経営管理問題」『農-英知と進歩-219』(財)農政調査委員会,pp.2-39.
  88. 安藤光義(1993)「都市近郊の家族経営群」『農-英知と進歩-210』(財)農政調査委員会,pp.2-27.

総説

  1. 安藤光義(2022)「人を重視する社会の最先端に立つ農業」『地上』2022年5月号,pp.40-41.
  2. 安藤光義(2021)「地域経済における畜産経営の重要性」『畜産コンサルタント』2021年6月号,pp.18-23.
  3. 安藤光義(2020)「縮小再編時代の稲作経営を読み解く」『ごはんビジネス』Vol.23,pp.8-13.
  4. 安藤光義・後藤光蔵・田代洋一・原田純孝・渡辺好明(2020)「この50年間の農業構造の変化と農地政策を振り返って」『土地と農業』第50号,pp.4-43.
  5. 安藤光義(2020)「都市農業・農地をめぐる制度改正の意義と限界」農政ジャーナリストの会編『どう生かす 都市農地』(日本農業の動き205),pp.20-51.
  6. 安藤光義(2020)「基本法で農業・農村はどう変わったのか」農政ジャーナリストの会編『基本法20年と令和の農政』(日本農業の動き206),pp.44-80.
  7. 安藤光義(2020)「貸借による都市農地の保全に向けて」『グリーン・エージ』第47巻第2号,pp.4-7.
  8. 安藤光義(2019)「縮小再編からいかに脱却するか」『中央公論』2019年11月号,pp.184-189.
  9. 安藤光義(2018)「都市農業の現状と農地保全のための課題」『市政』第788号,pp.34-36.
  10. 安藤光義(2017)「農地中間管理事業を活用するために」『技術と普及』2017年8月号,pp.21-23.
  11. 安藤光義(2017)「2015年センサスに見る農業構造変動の光と影」『技術と普及』2017年10月号,pp.44-47.
  12. 安藤光義(2017)「都市農地の保全・活用に向けて」『地方自治研修』第705号,pp.18-20.
  13. 安藤光義(2017)「2015年農林業センサスから見た農業の動向等」『農業』第1631号,pp.6-25.
  14. 安藤光義(2016)「耕作放棄地の発生防止は担い手への農地集積から」『農政調査時報』第575号,pp.2-11.
  15. 安藤光義(2015)「茨城県―知られざる農業大国―」五十嵐泰正・開沼博編著『常磐線中心主義』河出書房新社,pp.116-124.
  16. 安藤光義(2015)「水田農業政策の方向―生産調整も農地集積も基礎は”むら”―」『月刊JA』2015年4月号,pp.28-32.
  17. 安藤光義(2015)「それでも農地は信用で動く 集積バンクは目標の1割」『エコノミスト』2015年5月5日・12日合併号,pp.92-93.
  18. 安藤光義(2014)「「品目横断対策」以降の農政動向を考える」農政ジャーナリストの会編『自公政権の農業政策を問う』(日本農業の動き183),pp.16-42.
  19. 安藤光義(2014)「農地中間管理機構は機能するか―展望と課題―」『JC総研REPORT』第30号,pp.2-9.
  20. 安藤光義(2014)「外国人技能実習生に頼る大規模露地野菜作」『季刊地域』No.18,pp.106-109.
  21. 大仲克俊・安藤光義(2014)『企業の農業参入』(JC総研ブックレットNo.1)筑波書房,pp.1-62.
  22. 星勉・石井圭一・安藤光義(2014)『我が国の水田農業を考える(上巻)EUの直接支払制度と日本への示唆』(JC総研ブックレットNo.7)筑波書房,pp.1-58.
  23. 安藤光義(2013)「人・農地プランの歴史的位置」『月刊JA』2013年2月号,pp.10-11.
  24. 安藤光義(2013)「都市農家・都市農業・都市農地を巡る問題の構図」『新都市』第67巻第5号,pp.17-21.
  25. 安藤光義(2013)「日本農業の現状と担い手づくりの方向性」『月刊JA』2013年11月号,pp.16-20(2013).
  26. 安藤光義(2012)「論争の「場」としてのイギリス農村」『JC総研REPORT』第24号,pp.2-8.
  27. 安藤光義(2011)「目的が違う欧州「直接支払い」」『エコノミスト』2011年1月18日号,p.29.
  28. 安藤光義(2011)「経営拡大しても小さな水田が点在」『エコノミスト』2011年1月18日号,pp.32-33.
  29. 安藤光義(2011)「水田経営―展開の視点 戸別所得補償下の府県の稲作と北海道」『ニューカントリー』2011年5月号,pp.30-31.
  30. 安藤光義(2011)「農業経営が人を雇って発展していくとはどういうことか」『農業協同組合経営実務』2011年7月号,pp.41-51.
  31. 安藤光義(2010)「地域農業復権に向けた戦略的な取り組みを」『月刊JA』2010年4月号,pp.13-16.
  32. 安藤光義(2010)「耕作放棄地は農業撤退の検討を」『エコノミスト』2010年4月27日号,pp.48-51.
  33. 安藤光義(2010)「外国人労働者なしで日本の農業は成り立たない」『エコノミスト』2010年7月6日号,pp.98-99.
  34. 安藤光義「企業参入でも容易ではない農地需要拡大」『AFCフォーラム』2009年6月号,pp.11-14.
  35. 安藤光義(2008)「地方再生戦略の射程―域内経済循環構築の必要性―」『JA総研REPORT』第4号,pp.2-5.
  36. 安藤光義(2008)「「限界集落」の歴史的位相と対応の方向」『茨城県政策情報誌ふぉるむ』第21号,pp.49-51.
  37. 安藤光義(2007)「茨城県農業の構造的特徴と今後の展望―県南水田地帯と鹿行・県西畑作地帯―」『JOYO・ARC』第453号,pp.10-19.
  38. 安藤光義(2007)「担い手枯渇地域か担い手展開地域か 集落営農それぞれの運営のあり方」『21世紀の日本を考える<食料・農業・農村>』第38号,農山漁村文化協会,pp.4-10.
  39. 安藤光義(2007)「耕作放棄地問題の枠組みとその対策」『技術と普及』第44巻第6号,pp.11-17.
  40. 安藤光義(2006)「1次産業を起点とした地域活性化」『ECPR』第19巻第2号,pp.3-14.
  41. 安藤光義(2005)「集落営農をどのように評価するか」『調査と情報』2005年3月号,pp.2-3.
  42. 安藤光義(2001)「茨城農業の構造的特徴と活性化に向けての取り組み」『JOYO・ARC』第380号,pp.10-17.
  43. 安藤光義(2000)「農村政策の政策体系としての評価」『日本の科学者』第35巻第11号,pp.20-24.
  44. 安藤光義(1999)「Uターン・Iターンによる農山漁村地域の活性化策」『地方議会人』1999年4月号,pp.20-23.

事典

  1. 安藤光義(2019)「農地制度」日本農業経済学会編『農業経済学事典』丸善,pp.378-379.
  2. 安藤光義(2019)「地域資源保全政策」日本農業経済学会編『農業経済学事典』丸善,pp.400-401.
  3. 安藤光義(2007)「小農」日本農業経営学会編『農業経営学学術用語辞典』農林統計協会,p107.
  4. 安藤光義(2005)「営農集団」日本農業普及学会編『農業普及事典』全国農業改良普及支援協会,pp.71-72.

4.その他

翻訳・解題

  1. 安藤光義(2022)「コロナ禍の英国農村―農村地域経済と社会への影響と今後―」『のびゆく農業1057』(財)農政調査委員会,pp.1-40.
  2. 安藤光義(2017)「スコットランドのクロフター」『のびゆく農業1035』(財)農政調査委員会,pp.1-44.
  3. 安藤光義(2015)「農村再考―英国の農村政策が忘れているものは何か―」『のびゆく農業1022-23』(財)農政調査委員会,pp.1-56.
  4. 安藤光義(2013)「農村は誰のものか―環境規制と狩猟禁止を巡る英国の論争―」『のびゆく農業1009』(財)農政調査委員会,pp.1-34.
  5. 安藤光義(2013)「スコットランドの小作農クロフター(Crofter)―英国版「百姓」が示唆するもの―」『土地と農業』第43号,(社)全国農地保有合理化協会,pp.107-126.
  6. 安藤光義(2013)「ルーラルプルーフィングとは何か―英国の農村政策の手法―」『のびゆく農業1013』(財)農政調査委員会,pp.1-34.
  7. 安藤光義(2012)「農村地域経済と新しい内発的発展―Centre for Rural Economyの挑戦―」『のびゆく農業1003』(財)農政調査委員会,pp.1-28.
  8. 安藤光義(2012)「世帯を基礎に社会を再構成する」『中小商工業研究』第112号,pp.132-155.
  9. 安藤光義(2012)「イギリス労働党政権下の農村省構想」『のびゆく農業1007』(財)農政調査委員会,pp.1-35.
  10. 安藤光義(2011)「本格化する2013年以降のCAP改革を巡る議論」『のびゆく農業993-994』(財)農政調査委員会,pp.1-74.
  11. 安藤光義(2011)「地域とは何か、地元とは何か―地域アイデンティティの検証―」『のびゆく農業999-1000』(財)農政調査委員会,pp.1-64(2011).
  12. 安藤光義(2011)「共通農業政策改革の青写真」『のびゆく農業1001』(財)農政調査委員会,pp.1-34.
  13. 安藤光義(2010)「地域社会の繋がりと小企業振興―イングランド北東部の事例―(上)」『中小商工業研究』第103号,pp.141-152.
  14. 安藤光義(2010)「地域社会の繋がりと小企業振興―イングランド北東部の事例―(下)」『中小商工業研究』第104号,pp.139-150.
  15. 安藤光義(2010)「EU共通農業政策の「第2の柱」に関する英仏比較」『土地と農業』第40号,pp.235-260.
  16. 安藤光義(2010)「自営業世帯の「強靭性」の源―口蹄疫病による地域閉鎖を生き延びた小企業―」『中小商工業研究』第105号,pp.129-156.
  17. 安藤光義(2010)「地域おこし支援者に求められる資質―Local Action Groupで働く人々―」『のびゆく農業989』(財)農政調査委員会,pp.1-37.
  18. 安藤光義(2009)「スコットランド農村地域における事業主間ネットワークの特質(上)」『中小商工業研究』第101号,pp.168-176.
  19. 安藤光義(2009)「スコットランド農村地域における事業主間ネットワークの特質(下)」『中小商工業研究』第102号,pp.127-141.
  20. 安藤光義(2009)「イギリス農村政策の生成と変容―MAFFの解体からRPAの失策まで―」『のびゆく農業980』(財)農政調査委員会,pp.1-46.
  21. 安藤光義(2009)「イギリスにおける農村の未来分析―ニューレイバーの農村政策構築手法の特徴―」『のびゆく農業982』(財)農政調査委員会,pp.1-42.
  22. 安藤光義(2008)「高齢化するイングランド農村」『のびゆく農業974』(財)農政調査委員会,pp.2-39.

書評

  1. 安藤光義(2018)「椿真一『東北水田農業の新たな展開』筑波書房,2017年」『農業問題研究』第82号,pp.52-54.
  2. 安藤光義(2017)「後藤光蔵『農業構造の現状と展望―持続型農業・社会をめざして―』日本経済評論社,2016年」『歴史と経済』第237号,pp.51-53.
  3. 安藤光義(2015)「生源寺眞一『続・農業と農政の視野―論理の力と歴史の重み―』農林統計出版,2015年」『農業経営研究』第53巻第2号,p.99.
  4. 安藤光義(2012)「田代洋一著『地域農業の担い手群像』農山漁村文化協会,2011年」『にじ』第638号,pp.190-195.
  5. 安藤光義(2012)「服部信司著『TPP問題と日本農業』農林統計協会,2011年」『歴史と経済』第216号,pp.65-67.
  6. 安藤光義(2011)「磯辺俊彦著『むらと農法変革』東京農業大学出版会,2011年」『村落社会研究ジャーナル』第35号,47-48.
  7. 安藤光義(2010)「星勉著『共生時代の都市農地管理論―新たな法制度の提言―』農林統計協出版,2009年」『歴史と経済』第208号,pp.66-68.
  8. 安藤光義(2010)「神山安雄著『「農政改革」下の農業・農村』農林統計協出版,2009年」『歴史と経済』第209号,pp.70-72.
  9. 安藤光義(2004)「迫田登稔著『稲作法人の経営展開と人材育成』農林統計協会,2004年」『農業経営研究』,pp.39-40.
  10. 安藤光義(2003)「橋詰登・千葉修編著『日本農業の構造変化と展開方向―2000年センサスによる農業・農村構造の分析―』農山漁村文化協会,2003年」『農業経済研究』第75巻第3号,pp.143-146.
  11. 安藤光義(2002)「保志恂著『農業問題論究』御茶の水書房,2000年」『土地制度史学』第176号,pp.44-46.
  12. 安藤光義(1999)「田畑保編著『中山間の定住条件と地域政策』日本経済評論社,1999年」『農業経営研究』第37巻第3号,pp.78-79.
  13. 安藤光義(1996)「経済学・農業経済学の研究動向(1995年度)」村落社会研究学会編『村落社会研究32 自然の再生・21世紀への視点』,pp.287-296.
  14. 安藤光義(1995)「永田恵十郎編著『水田農業の総合的再編-新しい地域農業像の構築に向けて-』農林統計協会,1994年」『農業問題研究』第40号,pp.44-48.

報告書

  1. 安藤光義・興梠克久・澤田守・高橋明広・橋口卓也・吉村秀清・高橋大輔・西川邦夫(2012)『2010年世界農林業センサス総合分析報告書』農林水産省大臣官房統計部,pp.1-271.
  2. 安藤光義(2007)『平成18年度 構造改善基礎調査報告書―埼玉県深谷市(旧深谷市)―』農林水産省関東農政局生産経営流通部構造改善課,pp.1-76.
  3. 安藤光義(2006)『平成17年度 構造改善基礎調査報告書―北海道亀田郡大野町―』農林水産省経営局構造改善課,pp.1-40.
  4. 安藤光義(2003)『平成14年度 構造改善基礎調査報告書―茨城県稲敷郡河内町―』農林水産省関東農政局生産経営部構造改善課,pp.1-47.
  5. 安藤光義(2002)『平成13年度 旭村経営構造対策推進事業報告書』(財)茨城県農林振興公社,pp.1-43.
  6. 安藤光義(2001)「現地実態調査にみる中山間地域土地改良区の運営実態と今後の方向」『平成12年度 中山間地域における土地改良区の実態調査報告書』全国土地改良事業団体連合会,pp.79-89.
  7. 安藤光義(2001)「茨城県農業の構造と現状―市町村別センサスの分析と現地実態―」『21世紀の茨城農業・農村振興プロジェクト調査研究報告書』茨城大学,pp.11-59.
  8. 安藤光義・井上雄介(2001)『平成12年度 構造改善基礎調査報告書-茨城県稲敷郡東町-』農林水産省関東農政局農政部農政課,pp.1-39.